どのようなクライアントのどんな案件を担当しているのか

ネクトラスでは、基本、クライアント名を開示していません。

例外は、コンサルティングとしてかかわった後、代表の中島が役員として入社した三越伊勢丹とクライアント側から名前を表に出されていたマーケティングアドバイサーをしていたCIC（ケンブリッジイノベーションセンター）Japan合同会社だけです（クライアントのほうから開示している場合は、特に当社からは止めたりはしません）。

なぜ、開示しないのか。それは最初にそう決めたからです。実際は、クライアント名を事例にて表示したほうが、依頼するほうもわかりやすいし、頼みやすいのですが。 最初の検討する際に：

・クライアントが自社のことを、しゃべられる／社名を出されるのは嫌であろう ・主な戦略系コンサルティング会社が開示をしていない

ということからポリシーとしましたので、今後も変えるつもりはありません。

「うちのような規模でも依頼してもいいですが」「どんな案件なら依頼できますか」といったご質問をよく受けます。

案件規模と業界、案件内容そのものの3つについてです。

案件規模は、当社からの希望、制限はありません。 以前からもお伝えしていますが、代表である中島はベンチャー企業出身ですし、それ以外の会社でも、新規事業を一人の規模で始めていますので、非常に小さなものでも対応可能です。また、小規模の会社さんが依頼を遠慮されることも多いようですが、中島自身がゼロもしくは小さな規模からの役割を経験して来ているので、全く問題はありません。（現在は、起業支援としてベンチャーへのアドバイスもたくさん行っており、新しいビジネス、小規模や初期段階のビジネスにも対応可能です。）

業界については、中島はB2BもB2Cも、そしてデジタルも非デジタルも、非常に広い分野に関わってきています。 具体的には、サービス業、教育、メディア、IT、デジタル、店舗、小売、通信教育、通信販売、テレマーケティング、ISP、コンテンツ、アウトソーシング、セミナー、メディア、ラグジュアリー、玩具、化粧品、雑貨、食品などです。 おそらく土地勘が一番あり、新しく地図がなくても進めることができるのは、サービス業、小売業界と言えるかもしれません。実際は、B2B企業の案件を担当していることのほうが多い時期もあります。 全く新規のことを調べて推進していくという事業や組織の立上げを広く経験しているため、それはほぼすべての業界、業種に応用できるものです。新規の業種でも一般的な知識やヒアリング結果からの考察ではないレベルでご対応できます。

案件内容は、上記しましたが、事業や組織の立ち上げを基本に経験を積み、自身でも運用し、支援も行ってきましたので、実にいろいろな案件に対応しています。それの中には、店舗のスーパーバイザーの研修、ファンドへの買収案件アドバイス、セキュリティコンサルティングなどもあり、DX、新規事業立上げやマーケティング以外の案件にも広く関わっています。

中島のECやオムニチャネルに関しての実績から、小売のECやデジタル化の案件が多い時期もありましたが、それらも含めて新規事業開発や新組織の立ち上げが多いといえます。その一環で成長支援案件もたくさん手掛けています。

中でもD2C案件もですが、デジタルもリアルもわかるということで、サービス、小売、ファッションのデジタル化ということでよくご相談を受けします。しかし、実際、案件を開始すると、リアルの分野も含む、会社もしくは事業の見直し、戦略策定、組織構築、人材採用、運用、マーケティングの全部、もしくは一部の依頼が多くなっています。簡単に言えば、中島自身が、事業部長や経営幹部として行っていたことを、外からお手伝いしているという内容です。

（依頼を受けた案件の一環として、マーケティング戦略とコスト、ECのコスト構造、そして立てた戦略の実行のための組織構築の詳細のご相談も非常に多くなっています。）

何を依頼していいかわからないといった段階でも、規模、内容、デジタル/非デジタルに関係なく、お問い合わせをいただければ。実際に、何をやるか決まっていない段階でご連絡を受け、ある程度、お話をしながら、物事をすすめていくパターンが多いといえます。

詳しくは、事例のページをご覧ください。